「人に喜んでもらえる技術を世の中に広めたい」と話すのは、大垣市に開発拠点を持つシステム開発のトビラシステムズ(名古屋市中区)の明田篤社長(30)。
加入電話にかかる迷惑電話を自動的に拒否する「トビラフォン」を開発し、6月からレンタルを始めた。着信した番号をインターネット回線で迷惑電話の番号のデータベース(DB)と照合、一致すると着信を拒否する装置だ。
契約者が迷惑電話と判断した番号もDBに登録される。契約者が増えるほど拒否の制度が高まるといい、「装置を普及させて、振り込め詐欺防止の有効な対策に育てたい」と意気込む。
気軽に使ってもらえるようレンタル代は月315円に抑えた。「将来はインターネット回線がなくても利用できるように改良したい」と話す。
岐阜新聞 2011年(平成23年)8月3日 水曜日